補聴器購入が医療費控除対象となるためには

 聞こえが低下した場合でも周囲の人たちとの会話を楽しみ、安全で快適な生活を送るために、補聴器活用の重要性が一層注目されるようになっています。一方で補聴器は高額な医療機器であり購入者の負担が大きいことから、平成30年度より医療費控除が受けられることになりました。補聴器購入を希望される方はまず「補聴器相談医」を受診し、必要な検査・診察を受けた上で「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」受け、認定補聴器専門店に持参して試聴した後に購入します。その後「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」の写しと領収書を受け取り、当該年度の確定申告における消費控除対象として申請、保存することが必要です。
 当院は補聴器適合検査認定施設であり、医師は補聴器相談医です。当院補聴器外来で補聴器を試聴(診察・検査は通常の保険診療となり、試聴に関する費用は無料です。)して頂き購入を決められた際にも、もちろん上記の一連の手続きが可能です。ご不明の点につきましては診察の際に医師にお尋ね下さいませ。
 

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